ビットコインは米スタグフレーション耐性の爆上げ準備に入った

2025年4月21日以降、ビットコインの上昇が強いです🚀

4月の安値から30%以上の上昇を見せ、多くの投資家がこの急騰の背景と今後の展開に注目しています。

同時に、米国株式市場も上昇基調を強めつつあり、S&P500株価指数は4月21日から+11%上昇しています。一方、金は同期間で約8%下落しており、「資金が金からビットコインや株にシフトし始めたんじゃね？」なんて声も出ています。

一方で、トランプ政権の関税政策が、米国経済の減速と物価上昇を同時に引き起こす、いわゆる「スタグフレーション」への懸念を呼んでいます。

この状況のなか、ビットコインは本当に“スタグフレーション耐性”を持つ資産として機能するのか？　今回はその可能性について、過去の市場データやマクロ経済の動向を踏まえて考察します。

2025年4月以降のビットコイン上昇の背景

ここ数ヶ月のビットコインのボラティリティの原動力はトランプ関税のファンダです。

4月の相互関税の発表によって米国経済の先行き不透明感が急激に高まり、株と一緒にビットコインも暴落しましたが、同時に長期的なリスク回避資産として何に投資すべきなのか。

歴史的に見てもドル指数が下落する局面では、ビットコインが上昇傾向に入ることが多く、今回もそのパターンが繰り返されてビットコインの価格にポジティブの影響を与え始めている可能性もあります。

さらに、直近では米国株の急落時にビットコインは下落せず、ビットコインのヒストリカルボラティリティが米国株より低くなる事象も発生しています。

ビットコインの様子がおかしい🧐

トランプ関税とスタグフレーションのリスク

トランプ政権の相互関税は、すべての国や地域に一律10％の関税を課し、各国の非関税障壁を考慮して税率を追加で上乗せする政策で、上乗せ分は7月頃に発動される予定です。

この政策は国内産業を保護する狙いがありますが、これによって輸入物価が上昇し、企業コストが高騰、それが消費者物価に転嫁されるとインフレが加速するリスクがあります。

その一方で、関税によって貿易が縮小し、経済活動が減速すると、物価が上がりながら景気が悪化するスタグフレーションが発生する可能性があると考えられています。

過去のスタグフレーション期における資産価格の動き

1970年代、アメリカでは歴史的に有名なスタグフレーションが発生しました。きっかけは1973年のオイルショックで、OPECによる石油の供給制限と価格引き上げにより、原油価格が急騰しました🛢️🚀

この結果、インフレ率は1974年に年率12%を超え、物価が高騰しました。一方で経済成長は鈍化し、1974年から75年にかけては実質GDPがマイナス、失業率も上昇しました。1979年には第二次オイルショックも発生し、スタグフレーションがさらに悪化しました。

この時期の株式市場は、景気後退とインフレのダブルパンチによって企業の利益が圧迫され、長期にわたって業績が低迷しました。また、債券市場ではインフレの影響で実質金利がマイナスとなり、投資対象としての魅力が著しく低下しました。

一方、金は不況下のインフレヘッジとして注目され、1970年代後半には価格が4倍以上に爆上げして大きな注目を集めました。

こうした流れから、スタグフレーション期には価値保存資産としての金のような資産が強さを見せる一方で、株や債券は弱さを露呈したことが明らかになっています。

ビットコインはスタグフレーション耐性資産になれるか

ここで注目されるのが、ビットコインのスタグフレーション耐性、いわゆる「デジタルゴールド」的性質です。

ビットコインは世界初の希少性を持たせることに成功したデジタル資産です。発行上限も発行ペースも中央集権的に変更することが不可能なのと、通貨の価値が政府の信用に依存しないという特徴から、政策リスクからの回避手段として機能します。

そして、ここ数年、米ナスダック上場企業や機関投資家がビットコインを保有する動きが強まり、信頼できる資産としての地位が高まりつつあります。そのため、スタグフレーション懸念が高まる局面では、従来の金に加えて、第二のインフレヘッジ資産としてビットコインが台頭することも十分ありえる話です。

結論：スタグフレーション耐性資産なら爆上げ

仮に、アメリカでスタグフレーションが発生し、それが世界中に波及した場合、いくつかの動きが想定されます。まず、米国株式は世界的なリスクオフの影響で下落圧力が強まると考えられます。また、債券市場では各国中央銀行の利上げ停止などにより、長期金利が不安定になります。

世界不況によって投資家は想定を絶する資産価値の目減りを目の当たりにしますが、インフレは待ったなしで襲い続けます。このようなマクロ経済の環境が激変する時代、特にスタグフレーションのようなインフレと景気後退が同時に進行する局面では、通貨の価値が目減りするリスクや、政策の予測困難性といった要因が重なり、スタグフレーション耐性資産の需要は高くなることは想像に難くありません。

ビットコインは短期的にはボラティリティもあり、株と連動して下落するリスクも無視はできませんが、長期的にはスタグフレーション耐性資産としての地位を固め、次の価格上昇フェーズに突入する。

――そんなシナリオが現実味を帯びてきました。

そして、スタグフレーションのなか、世界は新たな通貨秩序の扉を開くでしょう🌍🔓